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まずはPOINT 01で挙げた体制づくりと措置の決定、そしてそれらを関係作業者に周知する必要があります。

さらに省令の施工規則を細かく見ていくと、WBGT値28度以上の「暑熱な場所」で継続して1時間以上または1日当たり4時間以上の作業を管理することが求められています。

また、もちろん作業者に熱中症が生じた場合は決めた手順に則って身体冷却、医療機関への搬送など適切な対処が求められます。

さらに、現場における対応として、ウェアラブルデバイスの活用で体調異常を発見・通知するなど、現場の実情に応じた対策が求められております。

例えば一人作業で発見・連絡が困難となる場合、熱中症症状の早期発見にはセンサによる常時監視が有効です。

令和2年度厚生労働省委託事業「職場における熱中症予防に関する講習会」によると、ウェアラブル端末を用いた体調不良者の早期発見、クラウドを経由した管理者への即時通知が熱中症対策の先進事例として紹介されております。

市販の安価なウェアラブルデバイスを用いたシステムだと、作業者のスマホだけに通知がいって、他の方には通知がいかない、わからないというものが多いと思います。
新東工業は左記の先進事例の様なシステムを安価に構築するパッケージを提供しております。

また、同資料によると脱水症状がもたらす影響として、体内水分が1%失われるごとに心拍数が5～10上昇し、心拍数180-年齢[回]が警戒信号にあたると言われております。

作業者の手首にウェアラブルデバイスをつけ、一人一人の脈拍をリアルタイムで取ることは脱水症状を重篤化させない意味でも効果が有ると言えます。

上記の緊急時の体制、措置の手順について関係作業者には一つの緊急連絡先を決め、掲示、メール送付、文書配布などの周知が併せて求められます。