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HOW TO ~使用・活用方法~
集塵機(集じん機)を徹底解説集塵機(集じん機)とは
集塵機の仕組み・用途・種類の違いについて、60年以上の経験を持つメーカーが解説します。
集塵機とは、工場や作業現場で発生する粉塵(粉じん)・ヒューム・煙を回収し、空気を清浄化する設備です。
作業者の健康保護、粉塵爆発・火災の防止、工場周辺への粉塵の飛散防止、品質保全を目的として利用されます。
一般的に吸引フード、ダクト、送風機、排気設備と併せて、集塵設備として構成されます。
方式は乾式集塵(バグフィルタ)、湿式集塵、電気集塵などに大別されます。
POINT 01集塵機が必要な理由
- 集塵機は人体や周辺環境を守るために設置されます。
- 主な設置目的は作業環境改善、粉塵爆発対策、法規制対応です。
- 人が粉塵を吸い込まない、工場周辺の住宅に粉塵をまき散らさない、粉塵火災・爆発防止、製品への異物混入防止、設備保護の目的でも設置されます。また、粉じん障害防止規則(粉じん則)、特定化学物質障害予防規則、大気汚染防止法などを遵守するため、現場環境に応じて設置が義務付けられています。

POINT 02集塵機の仕組み
集塵機の仕組みは
- 粉塵などを吸い込む
- 固体を分離・捕集する
- きれいな空気を排出する
という3つの工程で成り立っています。

POINT 03集塵機の種類
集塵機の方式は乾式集塵(バグフィルタ)、湿式集塵、電気集塵などに大別されます。
それぞれの方式に応じてメリット・デメリットがあるため、捕集する対象によって最適な方式を選定する必要があります。

| 集塵方式 | 特徴 |
|---|---|
| 乾式集塵機(バグフィルタ) | フィルタやろ布で粉塵を捕集する方式です。最も一般的に使用されています。 |
| 湿式集塵機 | 水を使って粉塵を捕集する方式です。 |
| 電気集塵機(乾式) | 電気の力で粉塵を引き寄せて回収する方式です。大風量の排ガス処理に適しています。 |
| 電気集塵機(湿式) | 電気集塵と水洗浄を組み合わせた方式です。非常に細かな粒子やミストの除去に優れています。 |
| 高温用セラミックフィルタ | 耐熱性の高いセラミック製フィルタで粉塵を捕集する方式です。高温ガスをそのまま処理できます。 |
| マルチサイクロン | ガスを高速回転させ、遠心力で粉塵を分離する方式です。比較的大きな粒子の除去に適しています。 |
このうち、乾式集塵機(バグフィルタ)が最も一般的な集塵方式です。
高い集塵効率を誇り、維持管理も比較的容易で低コストなためです。

POINT 04 集塵設備とは
集塵機は吸引フード、ダクト、送風機、排気設備と併せて、集塵設備として構成されます。
集塵設備は作業環境に合わせ、局所集塵と全体集塵に大別されます。
- 局所集塵
- 粉塵や煙が発生する場所の近くで直接吸い込み、周囲に拡散する前に回収する方法です。
- 全体集塵
- 工場の建屋や作業場全体の空気を換気することで、粉塵濃度を下げる方法です。
局所集塵(小型集塵機)
全体集塵(大型集塵機)
集塵設備のご計画には専門知識が必要となります。
粉塵の種類、発生量、可燃性、温度、設置スペースに応じて、安全、低コスト、省エネルギーな集塵設備をご提案いたします。
まずはお気軽に弊社までご相談ください。
POINT 05集塵機の用途
集塵機は粉塵、溶接ヒューム、ミストが発生する様々な業界、工程で使用されます。
金属加工・機械加工
- 溶接工程
- レーザー切断工程
- プラズマ切断工程
- グラインダー研磨工程
- バリ取り工程
- ショットブラスト工程
- サンドブラスト工程
- 切削加工工程
- NC旋盤工程
- マシニングセンタ工程
食品工場
- 小麦粉搬送工程
- 砂糖投入工程
- 調味料製造工程
- 製粉工場
- 製パン工場
鋳造業
- 砂処理設備
- 造型工程
- 中子製造工程
- 注湯工程
- シェイクアウト工程
- 鋳物仕上げ工程
医薬品・化粧品
- 原料計量工程
- 錠剤製造工程
- 粉体混合工程
- 化粧品原料製造工程
木材加工
- 製材工場
- 家具製造工場
- 建材工場
- 木工加工ライン
- MDF・合板製造工場
リサイクル・環境関連
- 廃棄物破砕設備
- リサイクルプラント
- 金属選別設備
- 焼却施設
- RDF製造設備
化学・素材産業
- 樹脂原料投入工程
- ゴム製品製造工程
- 化学品混合工程
- 顔料製造工程
- 粉体搬送設備
電池・電子材料
- リチウムイオン電池材料製造
- 負極材製造工程
- 正極材製造工程
- 半導体材料製造工程
- 電子材料粉体処理工程
セメント・窯業
- セメント工場
- 生コン工場
- 耐火物工場
- セラミックス工場
- ガラス工場
発電・エネルギー
- 火力発電所
- バイオマス発電所
- ボイラー設備
- 焼却炉
- 排ガス処理設備
POINT 06集塵機と粉塵爆発・火災対策
集塵機は作業現場の粉塵爆発・火災対策を目的に設置されることがありますが、集塵機自体の燃焼リスクもゼロではありません。
なぜなら、作業現場には常に燃焼の3要素「可燃物(粉塵)」「着火源(火の粉)」「酸素」が存在するためです。
集塵機の設置においては粉塵の対策だけでなく、粉塵爆発・火災対策を併せて検討することが必要です。
より具体的な発生メカニズム、対策方法を下記ページで解説・掲載しております。リンクよりご確認ください。
粉塵火災対策システム
独自のノウハウからご提案する火災対策の各種アイテムを、システムとしてまとめました
POINT 07FAQ
集塵機に関するよくあるご質問に回答します。
Q1.乾式集塵機のフィルタ、ろ布についた粉塵はどうやって処理できますか?
A. フィルタやろ布についた粉塵は、機械の振動で振るうなどの方法で払い落とします。
主な払落し方式は下記の通りです。払落し機能が無い集塵機もあります。
| 払落し方式 | 特徴 |
|---|---|
| 機械シェーキング式 | 機械で振動を与えることで、粉塵を振るい落します。 |
| パルスジェット式 | 圧縮空気でフィルタに衝撃を与え、粉塵を落とします。 |
| 逆洗式 | 空気を吸い込む流れと逆向きに、フィルタをきれいな空気で吹いて粉塵を落とす方式です。 |
Q2.掃除機と集塵機の違いは?
A. 掃除機は床上や机上にある粉や埃を掃除するために使用するのに対し、集塵機は作業現場に浮遊する粉塵や粒子を捕集するために使用します。
Q3.集塵機の選び方が分かりません。
A. 粉塵の種類・発生量・温度・設置環境などによって最適な機種は異なります。
Q4.集塵機・集塵設備の導入方法がわかりません。
A. 作業現場環境、粉塵の種類・発生量・温度・設置環境などによって最適な機種や周辺機器が異なります。弊社にて設備の計画から対応可能です。
Q5.集塵機はメンテナンスが必要ですか?
A. はい。フィルタやダストボックスの点検・清掃を定期的に行うことで、性能を維持できます。
集塵機のメンテナンスについて詳しく見る
Q6.爆発しない、燃えない集塵機はありますか?
A. ありません。但し、爆発・着火リスクを99%以上低減させる対策は可能です。また、万一の際にも作業者や設備に被害を出さない対策が可能です。
アルミ粉、マグネシウム粉、有機粉塵などは防爆対策を考慮した機種選定が重要です。
Q7.集塵機を設置すると電気代は高くなりますか?
A. 機種や運転時間によって異なりますが、適切な機種選定、最適なフード・ダクトルートの設計を行うことで、省電力かつ効率的な運転が可能です。
Q8.フィルタの交換時期はどの程度ですか?
A.
対象粉塵の組成や集塵機の稼働時間などにより、フィルタの交換時期を一概に定めることはできません。交換時期の目安としては、フィルタ差圧計の指示値が上限に達した場合、吸引力の低下が見られる場合、またはフィルタの破れや変形が確認された場合が挙げられます。
そのため、日常管理や定期点検を通じてフィルタの状態を把握することが重要です。
Q9.集塵機の吸引力が低下する原因は?
A. フィルタの目詰まり、ダクト内の閉塞や漏れ、送風機やモータの不具合、ダストボックス内の粉塵堆積、ダンパの開度調整不良などが主な原因です。
Q10.集塵機火災発生時の消火方法は?
A. もし火災が発生したら、次の手順で消火活動を行ってください。
① 機械を停止
非常停止ボタンがあれば押し、機械を全停止します。
② 酸素を遮断
ダンパなどがあり、近づくことができれば閉じます。
③ 鎮火を待つ
周囲に影響なく放水できる場合は、集塵機外壁へ放水して冷却します。
放水できない場合は、集塵機周辺に砂・炭酸カルシウムなどの不燃性粉体をまきます。
④ 粉塵(ダスト)を排出
黒煙が止まった後、1時間程度様子を見て本体温度が下がったことを確認します。
ダスト排出口に不燃性容器を設置し、粉塵を排出します。
⑤ 装置内を消火
粉塵排出後、点検扉を開けて消火器により完全に消火します。
集塵機内に放水する場合、燃焼中の粉塵が内部に残っていて放水量が少ないと、水蒸気爆発の危険があります。
※粉塵に合わせ適切な消火器を準備することが重要です。
※消火手順は一般事項であり、お客様社内の基準で決められた手順にて実施をお願いします。
Q11.集塵機の設置には届け出が必要ですか?
A.
集塵機の設置に必ずしも届け出が必要なわけではありませんが、鉱物粉塵や金属粉塵などを扱う特定の作業に設置する局所排気装置・集塵設備については、労働安全衛生法に基づき、工事開始の30日前までに所轄の労働基準監督署へ計画届の提出が必要となる場合があります。
設置条件や対象設備によって異なるため、事前に所轄官庁へ確認することが重要です。
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